エンビズ総研、景気動向指数は過去最悪

エンビズ総研は7月14日、シーズと合同で調査を行った「第81回 パチンコ景気動向指数調査」の結果を発表。これは、ホール企業を対象に年4回実施しているもので、調査期間は2020年6月11～26日。

有効回答数は81社。調査結果によると、過去1カ月の収益や売上、粗利などから判断する「全般的業況」は、マイナス93.5ポイント（前回比44.3悪化）で過去最大に悪化。3カ月後の見通しもマイナス65.9ポイントで、ユーザーの回復には時間がかかると予測している。

稼働状況については、パチンコはマイナス94.3ポイント（前回比34.9悪化）、パチスロもマイナス77.7ポイント（同37.4悪化）と大幅ダウン。今回の調査では「新型コロナウイルスの影響と対策」に関しても質問を実施。ホールでの感染拡大の可能性については、前回（3月期）調査に比べ、8割以上が「可能性が低い」（「低い」「やや低い」の合計）と回答。

今後の施策については、7割以上が遊技機購入費を「減らす」（パチンコ74.1％、パチスロ70.4％）とするだけでなく、約2割が「事業規模を縮小する」としており、業界の厳しい状況を表す結果となっている。